「日本大沈没」!?に備えるハワイ不動産保有

2012-09-16T00:05:08+00:00 9月 16th, 2012|ハワイの不動産事情, ハワイの不動産投資|2 Comments

こんにちは! ハワイ州公認不動産取引士のエバンです。

 

日本から持ち帰った藤巻健史氏の「日本大沈没」を読みました。

 

著者によれば日本には近い将来、

 

「マーケットの制裁」

 

により財政破綻かハイパーインフレ、おそらく後者が起きるであろうとあります。

 

基本的に大前研一氏が仰っていた事と同じです。

 

どちらも恐ろしいシナリオですが、本を読み進めていくと

 

「ありえないシナリオではないな」

 

という印象を受けました。

 

著者はこの緊急事態に備え、

  • 急激な円安対策として外貨
  • インフレ対策として不動産

を勧めています。

 

昨今の富裕層の動きと同様です。

 

かく言う私もポートフォリオの枠を日本から広げ、

 

価格の安定したハワイ不動産を購入し、比較的レバレッジを利かせた日本の不動産とのヘッジ、すなわちポートフォリオのリスク分散をする予定です。

 

著者も勧めていますが、外国に不動産を購入すれば外貨購入と不動産を同時に実現できます。

 

さらにこれがハワイならこんなボーナスが考えられます。

  1. これから予想される中国人購入者流入によるキャピタルゲインの可能性。
  2. 別荘として楽園生活をエンジョイでき、不在時は貸し出すことができる。

 

著者はこんな事も仰っています。

  • 英語の心配があるので海外に資産を避難させるまでではない。
  • ハワイの不動産は1990年から3倍になり、その後1990年の2倍まで下落した。

 

ハワイには日本語を話すエージェントがたくさんいますし、日本に居たまま購入する事も可能です。

 

さらに下記の図の様に、ハワイの不動産は1985年以降、平均価格が一軒家、コンドミニアム共に約350%上昇しています。

 

ハワイ不動産協会ホームページ抜粋

ハワイ不動産協会ホームページ抜粋

 

価格の上下も、日本のバブル崩壊時とリーマンショック時は大きく下げましたが本土ほどのボラティリティはなく安定した投資と見ています。

 

日本の様な利回りは期待できませんが、リスク分散されたポートフォリオを持つ意味で良い組み合わせだと思っています。

 

驚いたのは、

 

以前カントリーリスクについての記事で同様のことを書きましたが、

 

そこで書いた一ドル300円のシナリオを藤巻氏が全く同じレートで書いてありました。

 

一応僕も外資系証券会社に9年いたので、遠からずといったところでしょうか。

 

いや、僕はIT部だったのできっと偶然です。。。
Have a great day,

エバン

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2 Comments

  1. 2012年9月16日 at 3:28 PM - Reply

    エバンさん、 緑です。

    >「マーケットの制裁」により財政破綻かハイパーインフレ、おそらく後者が起きるであろうとあります。

    私も以前から、危惧している一人です。

    たまたま海外に住んでいたので、米国、蘭の銀行口座はそのまま残し、
    蘭在住時代に香港に口座開設、オランダから資金を移動しました。

    >以前カントリーリスクについての記事で同様のことを書きましたが、

    読ませて頂きました。

    >そこで書いた一ドル300円のシナリオを藤巻氏が全く同じレートで書いてありました。

    そうですか、
    1ドル300円? そうなったら、おっしゃる様に、ドル預金を崩して投げ売りの日本の優良物件購入という事も考えられますね。

    不動産を海外に持つならどこが良いのか?考えてしまいます。
    ハワイも良いですね。

    ただ、アメリカのプロパティTAXはすごく高くありません?
    特に良い地域は高かったと言う記憶が。。

    そこはどうなんでしょう?

    • Evan 2012年9月16日 at 5:18 PM - Reply

      緑さん、

      コメントありがとうございます。
      緑さんも資金を移動されているのですね。

      >不動産を海外に持つならどこが良いのか?
      藤巻氏の著書によればユーロでの取引は避けた方がよいという事でした。 あとは利回りをどれくらい求めるか、それとご自分が”どこに”持たれたいのかによるのではないでしょうか?

      >ただ、アメリカのプロパティTAXはすごく高くありません?
      ハワイの固定資産税(Real Property Tax)率は用途地域と評価額の兼ね合いになります。Residential(住居地域)ですと1,000ドルあたり3.50ドルです。

      例えば、土地と建物の評価額の合計が600,000ドル(約46,922,100円)ですと、年間2,100ドル(約164,227円)ですので半期に8万円ちょっとです。

      ただしホテル・リゾート地域ではもっと高く短期もしくは長期(30日以上)で賃貸に出すケースで税率が変わってくる様です。 この辺りはもう少し詳細な記事を今度書きたいと思います。

      エバン

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